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自家発電をするには?自家発電機や設備に関する情報も!

2019.5.6

かつて大規模な企業のみが行っていた自家発電。
近年は中小企業や一般世帯が自家発電設備を導入するケースも増えてきています。

自家発電の始め方について気になっている方は多いかもしれません。この記事では、自家発電の種類や設備についてお話します。

自家発電とは?自家発電機の種類を紹介!

自家発電とは自力による発電を行うことです。発電した電力はそのまま自分(自社)用として利用できます。
発電の規模と消費電力によっては、施設の電力をすべて自家発電でまかなうことも可能です。

日本では相次ぐ自然災害から自家発電に注目が集まっています。
近年の大規模な災害では、電気を含むインフラがストップしてしまうことがありました。自家発電の設備があれば、電力会社からの供給が止まってしまった場合も電気を利用できる点が、注目された理由です。

自家発電にはさまざまな機材が導入されています。現在の主流は以下のような機材です。

太陽光発電システム

太陽光の照射を受ける場所にソーラーパネルを設置し、エネルギーを電力に変換する設備。

蓄電池付太陽光発電システム

上述した太陽光発電システムに蓄電機能を付与した設備。

家庭用燃料電池

都市ガス、LPガスから抽出した水素と酸素を反応させて発電する設備。「エネファーム」とも呼ばれる。

手動式発電機

「ペダルをこぐ」「ハンドルを回す」といった人の運動によって発電する設備。

エンジン式発電機

エンジンを稼働させ発電する設備。燃料としてガソリンなどを使用する。

メジャーな自家発電機は太陽光発電システム

数ある自家発電システムの中で最も普及が目立っているのが太陽光発電システムです。
屋根や壁に設置できるため用地の確保が容易なことや、導入コストが低下していることがこの要因として考えられます。

一般的な太陽光発電システムは100万円程度で導入でき、サイズに応じて高価になります。基本的にサイズが大きいため、マンションやアパートには向いていません。
一方、最低で25万円程度で購入できる小型の蓄電池付太陽光発電システムも普及してきています。効率の良さから、近年では一軒家に蓄電池付太陽光発電システムを導入する例も少なくありません。

太陽光発電システムを導入する際には、維持費についても意識する必要があります。定期点検は4年に一度以上必要だと言われており、一度に2万円程度の費用が発生します。

自家発電の設備はどうすればいい?

自家発電の設備導入について、代表的な太陽光発電システムを例に説明します。

「システム」という言葉が示すとおり、太陽光発電システムは単一の機械ではありません。
太陽光からエネルギーを吸収する太陽電池パネル、エネルギーを電気に変換するパワーコンディショナー、それらをつなぐ各種ケーブルや接続箱、機材を載せる土台によって構成されています。

上述したのはあくまで最低限の構成であり、実際には発電量を数値で確認する表示モニターを接続するのが一般的です。また、発電した電力を売電する場合には、売電メーターも必要です。

太陽光によって発電する仕組みについては「太陽光発電の仕組みをおさらい!発電システムや産業用設備の仕組みもわかりやすく解説!」でくわしく説明していますので、ご覧ください。

自家発電の注意点

蓄電池がない場合、発電された電気をリアルタイムで消費するサイクルを繰り返すことになります。
この場合、太陽光による発電ができない夜間は事実上電気を利用できません。
そのため、太陽光発電による生活を目指す場合、蓄電池は不可欠です。

蓄電池は低価格化が進んでいますが、性能はコストに比例します。
安さだけに注目して蓄電池を選ぶと、満足に使えない蓄電池に出会ってしまうかもしれません。
コストだけではなく、性能にも注目して蓄電池を選ぶことが大切です。

蓄電池の価格については「太陽光発電の蓄電池とは?価格・寿命・メリットなどをくわしく解説」でくわしく解説しています。

企業の自家発電の動向

一般向け世帯以上に停電が許されない企業の設備では停電を回避するための対策として昔から自家発電が導入されています。
現在、産業用に使用されている電力の3割程度は自家発電による電力です。
病院や放送局など、産業以外の業界にも自家発電が普及してきています。

企業が自家発電を行う意図は自社で消費することだけではありません。近年は売電収入を期待して自家発電を行う企業も増えてきています。

企業での導入例が多いシステムも、やはり太陽光発電です。

水力発電や風力発電のように大規模な設備が必要ないことから、中小企業での導入例が増えてきています。
自家発電導入企業に対して提供される補助金も、導入件数の増加を後押ししているようです。

自家発電は自家消費と売電どっちがいいの?

自家発電を行う意図として「消費」と「売却」が挙げられます。特に近年は自家発電のトレンドが売却に傾いてきているようです。
一方で、「固定価格買取制度(FIT制度)」の固定買取価格が年々下がっている事実から、売電によって安定した収入を得ることが難しくなる可能性も示唆されています。

自家発電による電力は「消費」と「売却」のどちらで運用するのが得策なのでしょうか。それぞれのメリット・デメリットを検証していきます。

自家発電を売電する場合

自家発電を売電する最たるメリットは副収入を得られることです。設備を導入し稼働させるだけで、売電による収入が発生します。

ただし、上述したとおり売電価格が下落していることから、期待している額の収入が得られるとは限りません。
今後の価格変動がどうなっていくかについても不明瞭です。
大きなコストをかけて導入しても回収まで期間を要することが考えられるため、導入費用を安価に抑えることが重要です。

自家発電を自家消費する場合

自家発電を事業用に自家消費する場合、再生可能エネルギー電気・熱自立的普及促進事業の対象となり補助金を受けられる可能性があります。
また、煩雑な売電の申請や売電価格の下落について頭を悩ませる必要はありません。

対して、夜間に太陽光発電ができない点は常に自家消費している場合は大きなデメリットとなります。蓄電池は約20%のロスが生じると言われているため、発電量と夜間の消費量のバランスに注意しなければなりません。


消費する場合、売電する場合に関わらず、自家発電の運用には慎重になる必要があります。
一方で、適切に運用すれば恩恵を受けられることも少なくありません。地球環境の改善に貢献することもできます。

適切にシミュレーションを行ったうえで、自家発電設備の導入を検討してください。

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